公益財団法人 産業医学振興財団

内　容：

職業がんの全体像を概観できる！

◆職業がんの発見から近年の発生事例まで、職業がん研究の歴史的経緯がわかる。
◆発がん物質がどのように研究され、分類、管理されてきたかがわかる。
◆近年のわが国における職業がんの発生から調査、研究、対応までを、事例を通じて平易に解説。

職業がんとは何か。その発見の歴史から近年の発生事例、研究手法、予防対策、発がん物質の分類やリスクアセスメント、そして自律的管理まで、職業がんに関する情報を幅広く、かつ、簡潔に解説。
過去から現在に至る人と職業がんとの関わりや、原因物質の検索、予防のための取り組みなど、職業がんにまつわる全体像をコンパクトに概観できる一冊。

構　成：

はじめに

　第1章　職業がんの歴史　

[1] 職業病と職業がん
[2] 職業がんの歴史と関連エピソード
[3] 煙突掃除人とClimbing boys
[4] 山極勝三郎 ～世界で最初に人工的にがんを作った研究者～

　第2章　最近の職業がんの発生事例　

[1] ベンジジンやベータ-ナフチルアミンによる膀胱癌
[2] 塩化ビニルモノマーによる肝血管肉腫の発生
　1. 塩化ビニルの用途
　2. 職業病と職業がんの発生
　3. どのような作業工程であったか
　4. 発がんのメカニズム
[3] 石綿（アスベスト）による中皮腫と肺癌の発生
　1. 石綿の歴史
　2. 石綿の性質と我が国の取扱量
　3. 石綿中皮腫の発生
　4. 石綿肺癌の発生
　5. 発がん機序
[4] 染料工場のオルト-トルイジンによる膀胱癌の発生
　1. 膀胱癌発症の経緯と調査開始
　2. 調査内容
　3. 原因の究明
　4. 全国調査結果と新たな発症・対策
　5. オルト-トルイジンに関する特殊健康診断および事業者の義務
[5] 1,2-ジクロロプロパンによる胆管癌の発生
　1. 胆管癌発見の経緯と調査の開始
　2. 胆管癌の疫学
　3. 胆管癌患者の特徴
　4. どのような作業環境であったのか
　5. 胆管癌発症のメカニズム
　6. 1,2-ジクロロプロパンに関する特殊健康診断および事業者の義務

　 第3章　発がん物質の分類 　

[1] 国際がん研究機関と発がん性分類
[2] 日本産業衛生学会の発がん物質の分類
[3] ACGIHの発がん物質の分類

　 第4章　リスクアセスメントと国連GHS勧告およびSDS 　

[1] リスクアセスメントについて
[2] 国連GHS勧告とは
　1. GHSが必要な理由
　2. GHSラベルに必要な項目
　3. GHSの分類（区分1から区分5）
　4. GHSの発がん性分類
[3] SDSについて
　1. SDSとは
　2. SDSに記載する項目

　 第5章　職業がんの研究手法 　

[1] 疫学研究の功績
[2] 動物による発がん物質の検索
[3] 日本の有害性化学物質対策と日本バイオアッセイ研究センターの設立
[4] 発がん物質の新たな短期検索法の開発
[5] Ames試験の原理と発がん性との相関
[6] 各種短期検索法の開発
[7] 染色体異常試験の具体的方法とAmes試験との一致性
[8] 小核試験の方法と染色体異常試験との一致性
[9] 遺伝毒性試験結果と構造活性相関

　 第6章　職業がんの予防対策 　

[1] 職業がん予防のための施策
　1. 戦後経済復興と職業病の増加およびILO条約
　2. 我が国の法規制による発がん物質の対策
　3. 発がん性物質のばく露低減措置等について
　4. 石綿障害予防規則による予防対策
　5. 健康管理手帳交付による早期発見対策
[2] 化学物質の有害性調査
　1. 新規化学物質に対する対策
　2. 既存化学物質に対する対策
[3] 変異原性が認められた化学物質による健康障害の防止
[4] GLP査察制度

　 第7章　化学物質の新たな規制 ─自律的管理─ 　

[1] 経緯と目的
[2] 化学物質管理者の選任義務
[3] 保護具着用管理責任者の選任義務
[4] 作業環境管理専門家
[5] 職業がん発生の報告
[6] リスクアセスメント対象物健康診断
　1. 目的
　2. リスクアセスメント対象物健康診断の種類
　3. その他の注意すべき事項
　4. まとめ

著者略歴：

清水 英佑（しみず ひですけ）

1967年3月　東京慈恵会医科大学医学部卒業
1968年4月　母校公衆衛生学教室助手、講師、助教授
1986年4月　主任教授（1992年：環境保健医学講座に改称）
2007年4月　名誉教授（現在）
2008年4月　中央労働災害防止協会労働衛生調査分析センター所長（2018年6月まで）
2018年7月　同分析センター技術顧問（2024年3月まで）
2018年6月　公益財団法人産業医学振興財団理事長（2024年6月まで）
2024年7月　同顧問（現在）
2020年7月　公益社団法人日本作業環境測定協会会長（現在）

《受賞歴》
1994年　労働大臣　功績賞
2004年　警視庁科学捜査研究所所長　感謝状
2004年　私立大学環境保全協議会　功労賞
2005年　厚生労働大臣　功労賞
2009年　公益社団法人全国労働衛生団体連合会　感謝状
2020年　中央労働災害防止協会　顕功賞

《委員会等社会活動》
厚生労働省関係（41委員会）、経済産業省関係（7委員会）、環境省関係（6委員会）、文部科学省関係（2委員会）、科学技術庁関係（3委員会）、内閣府関係（1委員会）、東京都関係（7委員会）、中央労働災害防止協会関係（24委員会）、倫理委員会（4機関)、それぞれの委員会の委員または委員長を歴任。

《学術活動》
日本産業衛生学会（理事長歴任、名誉会員）、日本衛生学会（理事歴任、名誉会員）、日本医学図書館協会（会長歴任、名誉顧問）、日本環境変異原学会（現・日本環境変異原ゲノム学会。名誉会員）、日本産業精神保健学会（理事歴任、名誉会員）、日本産業ストレス学会（理事歴任）、日本職業・災害医学会（功労会員）、国際労働衛生会議（名誉会員）、健康開発科学研究会（理事歴任、特別顧問）、産業保健協議会（理事）、予防医学事業中央会（理事）、東京都予防医学協会（評議員）。

（2026年1月30日時点の情報です）