公益財団法人 産業医学振興財団

内　容：

これからの産業保健サービス構築に役立つヒント！

◆労働者の健康の維持・増進と安全の確保に資する産業保健サービス。その有効性をどのように判断すればよいのか。
◆産業保健サービスのプログラムの効果やシステムを、どのように評価するか。評価の基準や指標となるものには何があるのか。
◆筆者の40年にわたる研究と実務のなかで追究してきた課題から、これからの産業保健サービス構築の基礎となるヒントをつかむ。

近年、産業保健の領域で「根拠に基づく産業保健（Evidence-Based Occupational Health: EBOH）」という考え方が広まってきている。
EBOHの実践には、労働者の健康の維持・増進と安全の確保を目的に事業者が行う様々な活動を支援する「産業保健サービス」の評価が欠かせない。しかし、どのような基準で評価すればよいのか。
著者の40年にわたる研究と実務のなかで検討してきた課題から、評価につながるさまざまな指標を解説。これからの産業保健サービス構築の基礎となるヒントをつかめる一冊。

構　成：

はじめに

Ⅰ　職域健康づくりと評価 　

1　健康教育とヘルスプロモーション
　[1] 産業保健との出合い
　[2] 健康教育・ヘルスプロモーションとの出合い
　　⑴ エッソ石油での産業医活動
　　⑵ 健康教育との出合い
　　⑶ ヘルスプロモーションとの出合い
　[3] 職域ヘルスプロモーション（WHP）の課題と対策
　　⑴ 日本のWHPの特徴
　　⑵ WHPの課題
　　⑶ WHPの課題への対策
　[4] 保健行動理論
　　⑴ 保健行動理論の重要性
　　⑵ 主な保健行動理論
　　⑶ 実証研究
　[5] ヘルスリテラシー
　　⑴ 測定尺度
　　⑵ HLの効果
　　⑶ HLの向上策

2　職域健康づくりの方法
　[1] 各種の方法
　　⑴ 職域健康づくり活動のニューパラダイム
　　⑵ インターネットの利用
　　⑶ リスクコミュニケーション
　　⑷ 人間ドックにおける健康教育
　[2] 教材
　　⑴ 授業書
　　⑵ 健康教育用ビデオ
　[3] 健診結果の時系列表示
　　⑴ 健診結果報告書の時系列表示
　　⑵ 時系列健診結果のグラフ表示
　　⑶ 血圧のトラッキング現象
　[4] オンライン保健指導
　　⑴ 課題と対策
　　⑵ 研究事例

3　産業保健サービスの評価
　[1] 評価の重要性
　　⑴ 評価の必要性
　　⑵ 評価の歴史
　[2] 評価方法
　　⑴ 評価の概要
　　⑵ 健康教育のステージ別の評価
　　⑶ 評価デザイン
　　⑷ 評価の指標
　[3] 産業保健サービスの評価
　　⑴ わが国の産業保健サービスの特徴
　　⑵ わが国の職域ヘルスプロモーションの特徴
　　⑶ 欧州の産業保健サービスの特徴
　　⑷ 産業保健サービスのカバー率
　[4] コクランのシステマティックレビュー
　　⑴ 保健医療従事者の職業性ストレスを 軽減するための個人レベルの介入
　　⑵ うつ病の労働者の職場復帰を改善するための介入
　　⑶ 仕事中の座位行動を減らすための介入
　　⑷ その他のコクラン・システマティックレビュー

4　産業保健サービスの経済的評価
　[1] 経済的評価法の書籍出版
　[2] 経済的評価の概要
　　⑴ 経済的評価が必要な理由
　　⑵ 経済的評価の特徴
　[3] 経済的評価の方法
　　⑴ 費用効果分析
　　⑵ 費用効用分析
　　⑶ 費用便益分析
　[4] 経済的評価の実証研究
　　⑴ 糖尿病予防プログラムの費用効果分析
　　⑵ 職域における健康教育プログラムの費用効果分析
　　⑶ 医療費と通院日数からみた職域歯科保健活動の効果
　　⑷ 口腔保健プロモーションプログラムの費用便益分析
　　⑸ 小規模事業場における産業保健サービスの費用便益分析
　　⑹ 健診結果と10年後の医療費との関係
　　⑺ 企業の労働安全衛生の費用
　　⑻ 労働災害・疾病に対する財政方法の評価
　[5] 健康経営における経済的評価
　　⑴ 健康経営度調査
　　⑵ 健康投資管理会計ガイドライン
　　⑶ 健康投資管理会計：実践ハンドブック

Ⅱ　主要な産業保健サービス

1　肥満対策
　[1] 各種の肥満状態と異常所見
　　⑴ 肥満継続年数
　　⑵ 体重増加速度
　　⑶ 軽度の肥満度
　[2] 肥満の原因
　　⑴ 食事の食べ方
　　⑵ 短時間の睡眠
　　⑶ 7つの生活習慣
　[3] ウエスト・身長比
　[4] 肥満対策の評価
　　⑴ 労働者を対象とした研究
　　⑵ 地域住民を対象とした研究
　[5] 肥満と労働災害
　　⑴ システマティックレビュー
　　⑵ 個別研究例

2　身体活動増進対策
　[1] 身体活動の必要性
　　⑴ 身体活動の効果に関する先行研究
　　⑵ 身体活動を高めるための行政施策
　[2] 運動習慣に関連する要因
　　⑴ 運動種目と運動実施理由の多様性
　　⑵ 労働要因との関連
　　⑶ 心理的要因との関連
　　⑷ 職域健康づくり活動との関連
　[3] 身体活動の効果
　　⑴ 運動習慣と最大酸素摂取量との関連
　　⑵ 有酸素能力と2型糖尿病罹患との関連
　　⑶ 有酸素能力とがん死亡との関連
　　⑷ 有酸素能力と死亡との関連
　　⑸ 運動実施状況と体脂肪率との関連
　　⑹ 欠勤を指標とした評価
　[4] 身体活動増進対策の負の側面
　　⑴ 先行研究の紹介
　　⑵ スポーツ傷害に関する調査
　[5] 座位行動による健康障害と予防対策
　　⑴ 座位行動による健康障害
　　⑵ 座位行動による健康障害の予防対策

3　喫煙対策
　[1] 喫煙に関連する要因
　　⑴ 身体活動との関連
　　⑵ 歯科健診受診との関連
　[2] 喫煙の健康影響
　　⑴ 自律神経系への影響
　　⑵ 自覚症状と健診結果への影響
　　⑶ 動脈硬化のリスク要因
　　⑷ 糖尿病のリスク要因
　　⑸ 中咽頭がんのリスク要因
　　⑹ 傷病休業のリスク要因
　[3] 禁煙指導
　　⑴ 禁煙指導のポイント
　　⑵ 産業保健職の喫煙状況と禁煙指導との関連
　　⑶ 禁煙プログラムの評価
　[4] 受動喫煙の健康影響

4　メンタルヘルス対策
　[1] メンタルヘルス対策のニーズ
　[2] メンタルヘルス不調の原因
　　⑴ 業務負荷
　　⑵ 経済的環境
　　⑶ 私的な事情
　　⑷ 心理的要因
　[3] メンタルヘルス不調の影響
　　⑴ 疾病休業
　　⑵ 復職後の再発
　　⑶ 再発のリスク要因
　[4] メンタルヘルス対策
　　⑴ EAPの利用
　　⑵ 参加型研修
　[5] オンライン面接
　　⑴ 法規制に関わる点
　　⑵ オンライン面接が適しない状況
　　⑶ オンライン面接の効果

Ⅲ　産業保健サービスの課題と展望

1　小規模事業場における産業保健サービス
　[1] 小規模事業場の産業保健を取り巻く状況
　　⑴ 小規模事業場で働く労働者の健康状態
　　⑵ 産業保健サービス提供組織
　　⑶ 地域産業保健センター
　　⑷ 経営者と労働者との意識の違い
　　⑸ 財政的援助
　[2] 小規模事業場への産業保健サービス
　　⑴ 健康増進プログラムの導入率
　　⑵ 健康教育プログラムの評価
　　⑶ 労働衛生機関による小規模事業場への産業保健サービス
　[3] 外国の小規模事業場対策
　　⑴ 世界的基準との比較
　　⑵ 欧米8か国の検討
　　⑶ 欧州7か国の検討
　　⑷ フィンランド
　　⑸ オランダ
　　⑹ ベルギー
　　⑺ アメリカ
　[4] 公的機関・団体からの提言
　　⑴ 厚生労働省
　　⑵ 労働福祉事業団（現・労働者健康安全機構）
　　⑶ 日本医師会
　　⑷ 日本産業衛生学会

2　各種労働者に対する産業保健サービス
　[1] 高年齢労働者
　　⑴ WHO勧告との比較
　　⑵ 高年齢労働者に対する健康増進政策の効果
　　⑶ 高年齢労働者のライフスタイルと健康状態
　[2] 女性労働者
　　⑴ 就業状況と健康問題
　　⑵ 更年期症状と努力報酬不均衡との関連
　　⑶ 妊娠中の労働者への対応
　　⑷ 出産後に復職した女性の離職要因
　　⑸ 乳がん患者
　[3] 病院職員
　　⑴ 針刺し・切創事故減少を目的とした教育プログラム
　　⑵ 安全風土と針刺し傷害との関連
　　⑶ 女性看護師の口腔保健行動と齲歯との関連
　[4] 介護職員
　　⑴ 腰痛の有病率とリスク要因
　　⑵ 筋骨格系疼痛の予防器具の効果
　[5] 厨房労働者等
　　⑴ 健康障害のリスク要因
　　⑵ 厨房環境
　[6] 建設労働者
　　⑴ 労働災害と職業病の減少に関連した要因
　　⑵ 危険予知活動の効果
　[7] 職業運転手
　　⑴ 職業運転手の健康診断
　　⑵ タクシードライバーの冠動脈疾患
　　⑶ トラック運転手のNK活性
　[8] 外国人労働者
　[9] 有病労働者
　　⑴ エイズ（AIDS：後天性免疫不全症候群）
　　⑵ がん患者
　　⑶ アトピー性皮膚炎
　[10] 非正規労働者
　　⑴ 非正規労働者の増加要因
　　⑵ 非正規労働者の健康状態
　　⑶ その他の状況
　　⑷ 対策

3　産業保健サービス担当者
　[1] 産業医
　　⑴ 欧州における産業医の役割
　　⑵ 産業保健の卒後教育に関する日英比較
　　⑶ 職場復帰支援への関わり
　　⑷ 開業医や病院勤務医の産業医活動
　　⑸ 労働衛生機関に所属する産業医の活動
　[2] 産業看護職
　　⑴ アメリカ産業看護学会
　　⑵ 産業看護職の役割
　　⑶ 産業看護職の自主的研修
　[3] 多くの専門職の関わり
　　⑴ 健康づくりに関わる専門職
　　⑵ 産業保健サービスに関わる専門職の国際比較
　　⑶ 企業外産業保健サービス機関の専門職
　　⑷ 産業医、保健師、看護師の関係
　　⑸ 産業保健関係者のネットワーク
　　⑹ 産業保健スタッフと社会保険労務士との連携
　[4] 開業保健師
　　⑴ 開業理由
　　⑵ 開業の支援
　　⑶ 中小企業への産業保健サービスの効果

4　新たな産業保健サービスに向かって
　[1] 産業保健サービスの重要な課題
　　⑴メンタルヘルス対策
　　⑵ 高年齢労働者対策
　　⑶ 小規模事業場における産業保健サービス
　[2] プレゼンティーイズム
　　⑴ プレゼンティーイズムの概念
　　⑵ 産業医とプレゼンティーイズム
　[3] 企業の社会的責任（CSR）と産業保健サービス
　[4] 超高齢社会の産業保健サービス
　　⑴ 超高齢社会の産業保健サービスの意義
　　⑵ 産業保健活動が健康寿命延伸に寄与する可能性
　　⑶ 超高齢社会における産業医の役割とCSR
　[5] 新たな産業保健サービス体制
　　⑴ 産業保健のあり方に関する検討会
　　⑵ 労働衛生機関の役割

おわりに

著者略歴：

武藤 孝司（むとう たかし）

獨協医科大学名誉教授、栃木産業保健総合支援センター所長。
新潟大学医学部卒業。医師、医学博士。慶応義塾大学医学部講師、順天堂大学医学部助教授、獨協医科大学医学部教授を経て現職。専門は公衆衛生学、産業保健。
主な著書・執筆に、『CSRと安全衛生・産業保健』（バイオコミュニケーションズ）、『プレゼンティーイズム』（星和書店）、『保健医療プログラムの経済的評価法』（篠原出版新社）、『健康教育・ヘルスプロモーションの評価』（篠原出版）、『公衆衛生領域における連携と協働』（日本公衆衛生協会）、『中小企業の安全衛生を創る』（労働調査会）、『Asian Perspectives and Evidence on Health Promotion and Education』（Springer）、『Evidencebased Occupational Health』（Elsevier B.V.）などがある。

（2025年12月15日時点の情報です）